ウィズコロナ、リモートワークでオフィス再構築

2020年、コロナウイルスの影響で私たちの生活は随分と様変わりしました。
東京オリンピックが延期になり、マスクをして出かけることが当たり前になり、リモートワークがどんどんと広がりました。

中でもリモートワークによって、会社員の生活、またその家族の生活は大きく変化しました。会社に通勤する必要がなくなったということは、今まで通りのオフィスが必要ではなくなったということです。

例えば、大手企業が「将来的にはオフィスの規模を大幅に縮小する」と発表したり、「コロナ後も希望者はリモートワークを継続できるような体制を整える」という方針を示したりしています。
オフィスの賃貸料・維持費などを考えると、オフィス規模縮小というのはしごく自然な流れに思えます。

コロナ収束後に困るのでは？と心配される方も

まれに、「オフィスの規模を一時的に縮小してしまったら、コロナが収束して元通りになった後、困るのではないか？」という意見を耳にします。
ところが、コロナをきっかけにして在宅ワークが普及した流れというのは、そう簡単に元に戻ることはありません。

オンラインミーティングの効率の良さ、業務効率化ができるアプリなど、企業はそれぞれ工夫して、このコロナ禍において社員がより働きやすい環境を作り上げることに成功したのです。コロナが収束したからといって、せっかくコロナを機に築き上げたこれらの便利な体制を崩そうとは、誰も思わないはずです。

そのため、リモートワークは幅広い企業で今後も普及していくであろうと予想できます。
それに伴うオフィスの規模縮小にあたっては、付随する様々な需要が増加していくことが考えられます。

例えば、オフィス家具移動や不用品処分です。オフィスに通う社員数が少なくなるということは、オフィスに置いていた家具や家電が必要ではなくなったり、もはや使うことがない不用品が発生するということです。
家具を移動してスペースを効率的に使えるようにすることで、より狭いオフィスで十分と感じるようになるかもしれません。
不用品を処分することも、職場の環境を整えるだけではなく、賃貸料がより安いオフィスに引っ越すことができるチャンスになるかもしれません。

アフターコロナに生き残るために

2121年に入っても、未だコロナウイルスがいつ終わるのかという見通しは立たない状況です。
今のうちにウィズコロナでのリモートワーク体制を整えて、オフィスを再構築できる企業こそが、アフターコロナを生き残れるような企業になっていくでしょう。